不用になったプリンターとパソコンの処分方法は?燃えないごみ?粗大ごみ?

プリンター

自宅で手軽に年賀状や書類を印刷できるプリンターと情報収集や資料作成などに欠かせないパソコン。今や仕事や日常生活にとってプリンターとパソコンは必需品になっています。しかも、次々と新しい機能を搭載した機種が安価で発売されているので、インク交換などのメンテナンスよりも、買い換える方がお得というケースもあります。

古くなったプリンターとパソコンの処分はどうすればいいのでしょうか。詳しくご説明します。

プリンターとパソコンでは処分方法が異なります!

どちらもIT機器ですが、パソコンは「小型家電リサイクル法」で回収するように義務づけられています。一方、プリンターは家電リサイクル法の対象外なので、行政の燃えないごみや粗大ごみとして処分することになります。

小型家電リサイクル法でパソコンは家電量販店や自治体でも回収が可能に

パソコンは「資源有効利用促進法」によってパソコンメーカーが回収することとされていました。しかし、平成25年4月1日からは「小型家電リサイクル法」が施行され、一部の家電量販店や一部の自治体で回収できるようになりました。

プリンターの処分は状態と大きさによって異なる

まずプリンターの処分方法を見てみましょう。プリンターは新しい製品が安価で販売されています。特に年末近くになると、年賀状印刷の需要が高まるため、小型化されたプリンターの発売が増加します。

プリンターの使用目的が年賀状やちょっとした資料を印刷するだけという方は、大きなプリンターでは場所を取ってしまいます。また、インク代が結構高いので、安くて新しい機種に買い換えたいという方が多いようです。その場合は、まだ使えるプリンターを手放すということになります。

まだ使えるプリンターの処分方法

まだ十分に使える場合は

  • リサイクルショップで買い取ってもらう
  • 知人に譲ってあげる
  • オークションに出品する
  • 「あげます・ください」サイトに出品する

といった方法があります。

リサイクルショップで買い取ってもらう場合の注意点

リサイクルショップは買い取った品物を商品として販売します。そのため、商品価値がないと買い取り価格がつけられません。まだ使えるプリンターであっても、備品(取り扱い説明書やパソコンにインストールするセットアップ用CD、USBコードなど)が揃っていないと価格がつかない場合があります。

また、プリンターやパソコンはメーカーや型番などで人気機種かどうかを判断されます。入れ替わりが激しいものなので、少しでも古い機種や元々人気がない機種の場合は、買い取り価格がつかない可能性があります。

リサイクルショップに出す場合のチェックポイント

  • 取り扱い説明書やセットアップ用CD、ACアダプターなどが揃っているか
  • 本体に傷がないかどうか
  • きちんと印刷できるかどうか

を確認しておきましょう。

購入したときの箱があれば、それも一緒に持っていきます。

知人に譲ってあげる場合の注意点

今はどこの家庭にもプリンターは1台は置いてある時代です。相手が今持っているプリンターよりもそれを譲り受ける方が得かどうかを判断してもらいます。そのため、知り合いに声をかける場合は、メーカーと型番、どれくらいの期間使用していたか、などを正確に伝えてあげましょう。

今はインターネットでプリンターの評判が調べられます。特にインクの使用量が多い(燃費が悪い)プリンターや交換するインク代が高い場合は本体をタダでもらってもランニングコストが高くなってしまうために敬遠されます。

声をかけてみて、欲しい人がいれば譲ってあげるといいでしょう。その場合は手持ちの交換用インクが残っていれば、それも一緒に渡すと喜ばれます。

オークションに出す場合の注意点

プリンターはオークションによく出品されています。ただし、新品も出品されているため、中古は高く売れない可能性があります。

また、オークションに出品する場合も、リサイクルショップで買い取ってもらう場合と同じようにすべての備品がそろっているかどうか、きちんと印刷ができるかどうかなどを確認して、そのことを写真と文章で説明する必要があります。

配送時の破損などのトラブルを避けるためにも、購入時の箱や梱包材があるといいでしょう。

「あげます・ください」サイトを利用する場合の注意点

行政が行っている「あげます・ください」サイトなどは、リサイクルショップやオークションよりはハードルが低くなります。少々傷がついていても、安価で譲ると記入すれば欲しい人が手をあげてくれるでしょう。ただし、その場合も使用する際に必要な備品は必ずそろえておきます。

使えないプリンターの処分方法

印刷ができないとかインク漏れがするなどの故障があり、修理に出しても直らない場合は処分することになります。処分方法は大きさによって異なります。

行政のごみに出す場合

行政の粗大ごみは「1辺の長さが○○cm以上」と規定があります。プリンターは年賀状を主に印刷する小型のものから、コピーやスキャナーなどが備わっている複合機までさまざまです。A4やA3用紙に印刷できる機種は、サイズが大きくなります。

お住まいの自治体の粗大ごみの条件をよく確かめて処分しましょう。粗大ごみより小さい場合は「燃えないごみ」として回収日に出します。その場合、箱は古紙回収に、発泡スチロールの梱包材は自治体によって扱いが異なるので事前にチェックして分別して出してください。

事業用のプリンターは行政は回収できない!

プリンターに限らず事業用のごみは、行政は回収してくれません。サイズや品目に関わらず事業用は産業廃棄物として専門業者に回収を依頼するか、民間の粗大ごみ回収業者に依頼しましょう。

粗大ごみ回収業者に出す場合

粗大ごみ回収業者でもプリンターの回収をしてくれます。費用はかかりますが、早くに処分できます。

パソコンの処分方法

パソコンは使えるかどうかによって処分方法が異なります。

まだ使えるパソコンの処分方法

まだ使えるパソコンは、プリンターと同じようにリサイクルショップやオークション、人に譲るといった方法があります。
この場合も人気のメーカーや機種の場合は高く売れる可能性がありますが、古い型や人気がない機種は高値がつかないでしょう。
特にWindowsはマイクロソフト社のサポートが終了したOSに関しては、パソコン本体がきれいできちんと機能しても、買い取り価格はつきません。サポートがないまま使ってウイルスに感染しては困るので、人に譲るのも控えた方がいいでしょう。その場合は「使えないパソコン」として処分します。

使えないパソコンの処分方法

電源が入らない、きちんと機能しない、OSのサポートが終了しているといった場合は、不用パソコンとして「小型家電リサイクル法」に沿って処分します。

小型家電リサイクル法での処分方法には

  1. メーカーに引き取ってもらう
  2. 指定された家電量販店で処分してもらう
  3. 自治体で回収してもらう(パソコンの回収を実施していない自治体もあります)

の3通りの方法があります。

メーカーに引き取ってもらう方法

パソコンに「PCリサイクルマーク」がついているものは、パソコンメーカーが無償で回収・リサイクルしてくれます。パソコン本体の裏面などを見て、「PCリサイクルマーク」があるかどうかを確認してみましょう。

「PCリサイクルマーク」がついていないパソコンを処分する場合は、回収再資源化料金が必要になります。また、PCリサイクルマークがついていても、そのメーカーが倒産している場合は「パソコン3R推進協会」が回収してくれますが、所定の回収再資源化料金が必要になります。

メーカーでのパソコン引き取りの手順

  1. パソコンメーカーのリサイクル窓口などに連絡をします(ほとんどのメーカーはインターネットの申し込み窓口があります。申し込み時に「ノートパソコン」「液晶ディスプレイ」などの種類や型番などを入力します。事前に確認しておきましょう。)
  2. メーカーから「エコゆうパック伝票」が送られてきます。
  3. 郵便局に引き取りを依頼するか、または郵便局に持っていきます。(コンビニなどからは発送できません)

この流れで返送すれば処分は完了です。

パソコン内部の情報は引き取り後にメーカーがハードディスクを破壊するなどの方法で情報漏えいを防ぐ措置を取ってくれます。

家電量販店で処分してもらう方法

パソコンなどの回収を実施している家電量販店を下記URLで調べます。

http://www.pc3r.jp/home/koden.html#shop

(ただし、すべての店舗で回収を実施しているとは限りません。事前に問い合わせをしてください。)

回収料金は各家電量販店によって異なりますが、無料で実施しているところもあります。家電量販店での回収は店舗に持ち込む場合に限るなどの条件があるので、確認が必要です。

自治体で回収してもらう方法

小型家電リサイクル法の施行によって自治体でも回収が可能になりましたが、実施しているのは一部の市区町村だけです。まずはお住まいの自治体のごみ処理の担当部署で確認してください。

パソコン専門の回収業者に依頼する方法も

インターネットで調べると、パソコンを無料で回収してくれる業者があります。そういったところに問い合わせてみるのもひとつの方法です。

パソコンを処分する場合はデータ破棄を忘れずに!

パソコンを売る場合や人に譲る場合、廃棄処分する場合でも、必ず本体の中のデータは削除しておきましょう。
特に

  • 個人情報
  • 仕事の資料など業務上のデータ
  • 写真や画像
  • ネットショッピングのクレジット情報

などは悪用されないように注意が必要です。パソコンのデータを消去するソフトが販売されています。そういったものを利用するといいでしょう。

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