電子レンジの処分方法～小型家電リサイクル法の対象になる？

電子レンジは「家電リサイクル法」の対象品ではありません。そのため不燃ごみや粗大ごみとして処分できますが、「小型家電リサイクル法」の対象になるケースがあります。さて、どの処分法が正しいのでしょうか？

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2016年9月16日　

電子レンジの処分法はさまざま

電子レンジは壊れた場合はごみになりますが、まだ使える場合はリサイクルショップで売ることができます。また、自治体によっては「小型家電リサイクル法」の対象になることもあります。

電子レンジの処分方法

• 粗大ごみとして自治体に回収してもらう
• 不燃ごみとし自治体に回収してもらう
• リサイクルショップで買い取ってもらう
• フリーマーケットで売る
• オークションで売る
• 小型家電リサイクル品として引き取ってもらう

などがあります。
それぞれの処分法について、詳しく見ていきましょう。

電子レンジをごみとして処分する場合

電子レンジは大きさによって不燃ごみになるか、粗大ごみになるか分かれます。

粗大ごみとして処分する場合

東京都23区の場合は一辺の長さが30㎝を超えるものは粗大ごみの対象になっています。その大きさに該当する場合は、電子レンジは粗大ごみとして回収してくれます。
ただし、自治体によっては一辺が50㎝以上となっていたり、縦・横・高さの合計が1ｍ以上になっていたりします。事前にお住まいの自治体で粗大ごみの対象かどうかを調べてみましょう。

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2016年5月9日　

取り外せる部品は不燃ごみ

電子レンジの中のターンテーブルや付属の棚などは不燃ごみとして出すように決めている自治体もあります。自治体によってはごみ出しのルールをかなり細かく決めているところがあるので、必ず確認しておきましょう。

電子レンジをリサイクルショップで売る場合

電子レンジは単身赴任や学生などひとり暮らしをする人にとって欠かせないものです。オーブン機能を使うことは少なく、多くはお弁当や総菜などを買って帰って温めるために使用します。そのために簡単な仕組みの電子レンジでも需要があります。
もし壊れていなくて状態がきれいであればリサイクルショップに買い取ってもらいましょう。

高機能の電子レンジは高く売れる

スチームオーブンレンジはただ温めるだけでなく庫内にスチームを発生させて魚やケーキなどをふっくらと焼き上げることができます。
新品は価格が高くて購入を迷っている人が中古品としてリサイクルショップで探すケースがあります。このような高機能な電子レンジの処分を考えている人はリサイクルショップで査定してもらうといいでしょう。

電子レンジを高く売る方法

リサイクルショップで売る場合は本体がきれいであることが大切です。外側だけでなく内側やターンテーブルなどの汚れをきれいに落としておきましょう。
また、取り扱い説明書や付属品がそろっていると高く買い取ってもらえます。査定に出す前に一式を取り揃えておくことが大切です。

電子レンジをオークションやフリマで売る場合

電子レンジはオークションやフリマサイトでも人気があります。美品で価格が手ごろな品には多くの人が入札しています。

電子レンジをオークションで高く売る方法

オークションで高く売る場合は、どんな商品か、どの程度の状態なのかをわかるようにしましょう。

オークションサイトに掲載する写真

オークションサイトでは写真を3枚程度掲載できます。その場合は

• 正面
• 庫内
• 裏側

の状態がわかるように撮影して掲載しましょう。

正面写真は操作ボタンなどがわかるように撮影します。庫内は汚れの程度がわかるようにすることが大切です。裏側はメーカー、型番、大きさや重量、製造年がわかるように撮影します。
これらの情報から入札するかどうかを判断されます。

オークションサイトでの説明文

どんな商品かわかるように詳しく説明しましょう。記入するといい内容は以下の通りです。

• メーカー
• 商品名
• 型番
• サイズ（外寸・庫内）
• 製造年
• 傷や汚れの状態
• 付属品の有無

また、「スチーム式」「ケーキが簡単に焼ける」などの機能を詳しく書いておくといいでしょう。

フリマサイトでも同様に商品説明をします。

小型家電リサイクル品として引き取ってもらう

2013年から「小型家電リサイクル法」が始まりました。これは「家電リサイクル法」の対象である冷蔵庫・洗濯機・エアコン・テレビとは異なり、指定された小型の電化製品が対象です。

小型家電リサイクル法とは

小型家電リサイクル法とは「使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律」と呼ばれるもので、2013年にスタートしました。
小型家電にはアルミやレアメタル、貴金属などリサイクルとして活用できる資源が多く含まれています。ごみとして処分せずに有効活用する方法としてリサイクルが進められています。

小型家電リサイクル法の対象品目

小型家電リサイクル法の対象品目には、次のようなものがあります。

• パソコン
• デジタルカメラ
• ゲーム機
• デジタルオーディオプレーヤー
• 電子辞書
• 電源アダプタ
• 電子レンジ
• 電気カミソリ　など

ただし、取り扱い品目は自治体によって異なります。処分する前に自治体で確認してください。

小型家電リサイクルの回収方法

小型家電リサイクル品の回収方法は自治体によってさまざまですが、次のような方法があります。

ほかにもイベント会場に回収ボックスを設ける方法や家電量販店で回収する方法などがあります。

小型家電の回収方法は自治体によって異なる

上記のように小型家電リサイクル品の回収は多くの方法がありますが、自治体によっては扱っていない方法があります。取り扱い品目や回収方法を事前に確認しておきましょう。

小型家電リサイクルは認定業者を利用すること

「不要になった家電製品を無料で回収します」とアナウンスしながら町内を回っているトラックがありますが、小型家電製品のリサイクルは「無許可」の業者には出さないように注意しましょう。
本来、家庭から出た廃棄物を回収するには市区町村の「一般廃棄物処理業」の許可や委託が必要です。また、「産業廃棄物」や「古物商」の許可を持っているだけでは一般家庭の廃棄物の回収はできません。
無許可の業者が回収した家電製品やごみなどが不法投棄として廃棄される例が続出しています。町内を巡回するトラックには出さないように注意しましょう。またチラシを配布する業者も「一般廃棄物処理業」の許可を得ているかどうか確認することが大切です。

不法投棄をなくすためにも正しい処理法に従って処理を行いましょう。